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リフォームの可能性

再建築不可の物件に対して、リフォームはどこまでできるのかという視点から、その可能性や見通しなどを解説していきたいと思います。

再建築不可物件のリフォームはどこまでできる?

再建築不可の物件というのは、本サイトで繰り返し述べています通り、その多くが、建築基準法上の道路に2m以上接していないというのが、理由となっています。

それこそ、人一人が通れるくらいの小路や路地などで出入りする家は、ほとんどが再建築不可となってしまう訳です。

しかし、そうした家であっても、地域との関わりや利便性、愛着など、様々な理由によって、できる限り住み続けたいという方もいらっしゃることでしょう。

ならば「建て替えは不可能でも、リフォームでより長く住めるようにすればいいのではないか」という考えをお持ちになる方も少なくないはずですね。

そこで気になるのが、再建築不可の物件は果たして、どこまでリフォームできるのかという点です。

端的に言ってしまいますと、建物の形状を変えず、増築とならない範囲内であればリフォームは可能ということになります。

例えば木造住宅の場合、建物の基本骨格である柱や梁、筋交いなどを組み替えてしまうと、これは建て替えとみなされます。

そうした場合は当然違法となり行政などの監視網に引っかかれば、最悪リフォーム(実際には建て替えですが)途中で中止命令が下るということもありえます。この点は心しておいてください。

リフォームにおける問題点

逆に、基本骨格や建物の形状はそのままに、耐震補強や断熱材の使用、外壁の塗り替え、設備の入れ替えなどは行うことができます。

それこそ、新築に限りなく近い状態とすることも不可能ではありません。ただし、そこで大きなハードルとなるのが、費用の問題です。

仮に新築同様に仕上げるとなると、結果的に新築以上の費用がかかる場合がほとんどです。

またリフォームを対象としてローン商品も金融機関によっては用意されていますが、限度額や金利などは新築向け住宅ローンより条件が劣る場合がほとんど。

加えて接道に問題がある再建築不可の物件ゆえに、足場の問題や隣接住宅とのスペースの狭さ、物資の運搬などがやりにくくなるため、追加費用が発生する場合もあるのです。

つまりは、「新築以上にお金をかけてもよく、その資金が自前で用意でき、どうしてもその物件(立地)に住み続けたい」ということであれば、リフォームを実施して住み続けるというのもありでしょう。

逆に、そこまでの思い入れがなく、まとまったお金で売却し、住み替えた方がよいと考えるなら、再建築不可物件の買取をしてくれる業者の門を叩くべきです。

この点はよくよく考え、ご家族ともじっくり相談し、将来のライフスタイルまでしっかり見据えた上で、結論を出すようにしてください。

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