よくわかる!再建築不可物件のまとめサイト » 再建築不可物件の活用方法を紹介 » 戸建賃貸にする

公開日: |最終更新日時:

戸建賃貸にする

再建築不可物件は活用が難しいのが一般的ですが、都市部の旧市街地といった住宅密集地であれば、戸建て賃貸として活用することもできます。

戸建賃貸にして収益物件にする

実際に駅から近いなどの好立地の再建築不可物件は、リノベーションして戸建て物件として活用するために購入されるケースがあります。入居者ニーズが高い条件が揃っているなら、売却よりも収益物件としての活用の方が簡単に済むこともあるのです。

リフォーム・リノベーションも必要

再建築不可物件はそのままでは収益物件として活用できませんから、入居者ニーズを満たすためのリフォームやリノベーションが必要です。既定の範囲内であれば、再建築不可物件であっても外観や内装を改善することは可能。新たな物件の購入費用や固定資産税を抑えながら、少ない投資で高い収益が期待できます。

ただし耐震基準が古い建物になってしまうと、大掛かりなリフォームが必要となり、施工費だけで莫大な額がかかって収益が出ない可能性もあります。

戸建賃貸としての活用方法

狭小地の再建築不可物件を戸建賃貸として活用するなら、以下のような方法がおすすめです。

ファミリー向け住宅

戸建て住宅であれば、間取りを変えて広めのリビング、ベッドルームなどを整えて、2~3人で住める戸建て住宅にするのがおすすめ。窮屈さを感じさせない間取りや空間づくりと、清潔感のある壁紙・床に変えることで、新築住宅のような見た目にして入居者を募ることもできます。

また、ファミリー向け住宅は一度入居者が決まれば、10年以上も長く住んでくれる可能性があるため、収益性の安定も期待できるのがメリットです。

シェアハウス

収益性最重視で再建築不可物件を戸建賃貸として活用するのであれば、シェアハウスとしてリフォーム・リノベーションするのがおすすめです。一般的なアパートや戸建てと比較して、シェアハウスは利回り20%を狙うこともできる点がメリットです。

シェアハウスのデメリットは住人の入れ替わりが激しい点ですが、裏を返せば新規入居者も決まりやすいという点にも繋がるため、空き質のリスク抑えることができます。

業年数が長い再建築不可物件買取業者 上位4社

このサイトに掲載されている再建築不可物件の買取を行っている企業の中から、東京都の宅地建物取引業者免許を取得しており、免許更新回数が4回以上、設立から15年以上であることが公式HP上で確認できた4社を紹介します。※2022年10月時点の調査内容

設立 免許更新回数 買取までの最短期間
訳あり物件
買取センター

公式HP

電話で
問合せ

1991年 8回
(東京都知事免許(8)
第61604号)
即日査定・即日現金化
フレキシブル

公式HP

電話で
問合せ

1992年 3回 
(東京都知事(3)
第83259号)
即日回答・翌日決済(前提として机上査定あり)
エステート
リサーチ

公式HP

電話で
問合せ

2003年 4回 
(東京都知事(4)
第82776号)
要問い合わせ
再建築不可.net

公式HP

電話で
問合せ

2004年 4回
(東京都知事(4)
第84482号)
要問合せ