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再建築不可だけじゃない!売却しづらい訳あり物件とは

本カテゴリーでは、一般的な物件と比べて売却が難しい「訳あり物件」の売却について、その種類ごとに特徴や売却したいときの注意点などをまとめています。

あり物件の売却について大まかな種類ごとに解説

そもそも、不動産の売却というものは、仮に訳ありではない一般的な物件であったとしても、時間や手間暇を要するものです。

それが訳あり物件であった場合は、なおさらですね。

しかしだからといって、訳あり物件の売却を諦めてしまうのは早計です。売却するにあたり、きちんとした知識と考え方をもち、適切な販売ルートに依頼、相談すれば、道は拓けてきます。

以下ではそれぞれの物件ごとの特徴や売却方法など、詳しく紹介しています。現在、このような物件を持て余してしまっている方は、ぜひ参考にしてみてください。

事件・事故物件

例えば殺人事件や自殺、孤独死などが起きてしまった事件・事故物件(訳あり物件の代表格と言えます)など、なかなか買い手がつかない訳あり物件が往々にして存在します。そうした物件に門戸を開いている専門業者に買取をしてもらう際の注意点などをまとめています。

借地権付きの物件

建物は自己所有だけれども、土地は借りものという借地権付建物の場合も訳あり物件とみなされます。そんな物件を売買する際に身に着けておきたい手順や方法などの基本的な知識を詳しく見ていきましょう。

共有持分のある物件

兄弟や夫婦など、複数の共有者が持ち合っている「共有不動産」も訳あり物件の代表格。売却には共有者全員の同意が必要となりますが、それが叶わない場合、自分の持っている権利部分だけを売却し現金化するサービスを提供している業者があります。まずは共有持分のある物件がどのようなものなのか知っておきましょう。

ローン滞納のある物件

そして、近年では人ごとではない、ローン滞納をしてしまった物件や、ローンが残っている状態で売却しなければならないという場合の任意売却。年々、相談から交渉、売却までをトータルサポートしてくれる業者が増えていますので、こちらについても知識を身に着けておくことで取引がスムーズにいきます。

差し押さえ物件

ローン滞納などによる任意売却の相談は弁護士にすると思いますが、物件の売却(任意売却)自体は訳あり物件専門の買取業者に相談することをおすすめします。それはなぜ?

近隣トラブルのある物件

近隣トラブルは物理的欠陥とも違い、個々の主観に依存する面もありますが、故意に隠しておくと告知義務違反で後から損害賠償請求されるリスクもあります。どうすれば売却できるのでしょう?